免震住宅
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●免震ー地震から免れるために
阪神淡路大震災では、全壊棟数約１０万棟、死者６，４３３人の８割が建物倒壊による圧死者でした。 そのような悲劇を繰り返させない。 その願いがシーズンハウス免震システムを実現させました。
この阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約１０倍以上の東海地震は、東海地方を中心に建物全壊棟数約４６万棟、被害総額約３７兆円、死者数約１万人（夕方時）と言われており、昨年２００２年１１月２６日には気象庁長官が「いつ起きてもおかしくない」段階と述べております。
→「東海地震の被害想定（政府中央防災会議 平成15年3月18日発表）」 pdf
この東海地震の連動型地震とも言われています、阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約９０倍の東南海・南海地震は、関東以西で建物全壊棟数約６４万棟、被害総額約５７兆円、死者数２万人以上（夕方時）にのぼると予想されています。
さらに、東海、東南海、南海地震が同時発生しますと、阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約１２８倍となり、関東以西で建物全壊棟数約９６万棟、被害総額約８１兆円、死者数２万８０００人以上（夕方時）にのぼると予想されています。
→「東南海、南海地震同時の被害想定（政府中央防災会議 平成15年4月17日発表）」 pdf
→「東海、東南海、南海地震同時の被害想定等（政府中央防災会議 平成15年9月17日発表）」 pdf
さらに、２００３年５月２９日には、首都直下地震の、政府中央防災会議の専門調査会の設置が決まりましたが、以前の検討では、第２次関東大震災により首都圏で約１５万人の死者がでるという想定もなされておりました。 また、２００４年１２月１５日の専門調査会の発表では、首都直下地震、最悪の場合、東京、神奈川、埼玉の１都２県で死者約１万２０００人、８都県で全壊消失建物約８５万棟と想定しています。
→首都直下地震及び南関東地震 / 地震情報
これらの地震の、地震入力を１／１０程度（２階同士の比較では、耐震に対して免震は１／１５）に低減できる免震装置が可能になりました※1。 →「阪神淡路大震災の最大加速度波による耐震構造と免震構造との比較 」
また、震度７の地震でも震度４に低減できる場合もあります※2。 →「震度７を震度４に低減」 / 「Ｑ＆Ａ」
また、新潟県中越地震ではＭ５以上の地震が２５回連続して起こりましたが、そのような連続地震・余震に対応できます。 →「Ｑ＆Ａ」
また、良い免震は、風でよく揺れます。 そのために風揺れ対策が不可欠です。 → 免震の風揺れ
２００４年６月の近畿直撃の台風６号では四国の室戸岬で最大瞬間風速 ５７．１m/s （台風６号/内閣府発表 PDF）、７月の台風１０号では四国の室戸岬で最大瞬間風速 ６０．９m/s（台風１０号/気象庁発表 PDF）、 ８月の台風１６号では九州の枕崎市で最大瞬間風速 ５８．１m/s、日南市で最大瞬間風速 ５５．８m/s、徳島市で最大瞬間風速 ５４．１m/s （台風１６号/内閣府発表 PDF）、 ９月の台風１８号では広島市で最大瞬間風速 ６０．２m/s、山口市で最大瞬間風速 ５０．５m/s、札幌市でも最大瞬間風速 ５０．２m/s （台風１８号/内閣府発表 PDF）、 同月の台風２１号では鹿児島県各地で最大瞬間風速 ５０m/s以上 （台風２１号/内閣府発表 PDF）、 １０月の台風２２号では静岡県石廊崎で最大瞬間風速 ６７．６m/s、網代で最大瞬間風速 ６３．３m/s、御前崎で最大瞬間風速 ５０．０m/s、伊豆大島で最大瞬間風速 ５１．５m/s（台風２２号/内閣府発表 PDF）、同月の台風２３号でも長崎県雲仙で最大瞬間風速 ６３．７m/s、高知県室戸岬で最大瞬間風速 ５９．０m/s、京都府舞鶴市で最大瞬間風速 ５１．３m/s、岡山県津山市で最大瞬間風速 ５０．４m/s（台風２３号/内閣府発表 PDF）、を観測しました。 このように、２００４年だけでも最大瞬間風速 ５０m/s を超える台風上陸が既に ７回、地球全体の温暖化･異常気象化により、台風は今後ますます大型で強くなっていくと考えられます。 →台風・強風情報
このような台風に対しても揺れない（５００年に１度の台風の揺れも抑制※3）、しかも、（台風・地震の時には停電がつきものですが、停電でも心配のない）電源不要の完全自動装置を実現しました。 →風揺れ固定装置
地震力を１／１０に、 ５００年に１度の台風の揺れも抑制、まさに夢の技術の実現です。
そして、これらの装置を標準装備して、画期的な低価格の免震システムを実現いたしました。
※1：阪神淡路大震災の最大加速度が観測された神戸海洋気象台観測波の場合。
※2：震度７には上限がなく、計測震度８以上でも震度７のため、全ての震度７に対して震度４にできるわけではありません。
※3：500年再現期待値相当：「2001年版建築物の構造関係技術基準解説書（国土交通省編集）」の307～308頁参照。
この阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約１０倍以上の東海地震は、東海地方を中心に建物全壊棟数約４６万棟、被害総額約３７兆円、死者数約１万人（夕方時）と言われており、昨年２００２年１１月２６日には気象庁長官が「いつ起きてもおかしくない」段階と述べております。
→「東海地震の被害想定（政府中央防災会議 平成15年3月18日発表）」 pdf
この東海地震の連動型地震とも言われています、阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約９０倍の東南海・南海地震は、関東以西で建物全壊棟数約６４万棟、被害総額約５７兆円、死者数２万人以上（夕方時）にのぼると予想されています。
さらに、東海、東南海、南海地震が同時発生しますと、阪神淡路大震災に対してエネルギー規模で約１２８倍となり、関東以西で建物全壊棟数約９６万棟、被害総額約８１兆円、死者数２万８０００人以上（夕方時）にのぼると予想されています。
→「東南海、南海地震同時の被害想定（政府中央防災会議 平成15年4月17日発表）」 pdf
→「東海、東南海、南海地震同時の被害想定等（政府中央防災会議 平成15年9月17日発表）」 pdf
さらに、２００３年５月２９日には、首都直下地震の、政府中央防災会議の専門調査会の設置が決まりましたが、以前の検討では、第２次関東大震災により首都圏で約１５万人の死者がでるという想定もなされておりました。 また、２００４年１２月１５日の専門調査会の発表では、首都直下地震、最悪の場合、東京、神奈川、埼玉の１都２県で死者約１万２０００人、８都県で全壊消失建物約８５万棟と想定しています。
→首都直下地震及び南関東地震 / 地震情報
これらの地震の、地震入力を１／１０程度（２階同士の比較では、耐震に対して免震は１／１５）に低減できる免震装置が可能になりました※1。 →「阪神淡路大震災の最大加速度波による耐震構造と免震構造との比較 」
また、震度７の地震でも震度４に低減できる場合もあります※2。 →「震度７を震度４に低減」 / 「Ｑ＆Ａ」
また、新潟県中越地震ではＭ５以上の地震が２５回連続して起こりましたが、そのような連続地震・余震に対応できます。 →「Ｑ＆Ａ」
また、良い免震は、風でよく揺れます。 そのために風揺れ対策が不可欠です。 → 免震の風揺れ
２００４年６月の近畿直撃の台風６号では四国の室戸岬で最大瞬間風速 ５７．１m/s （台風６号/内閣府発表 PDF）、７月の台風１０号では四国の室戸岬で最大瞬間風速 ６０．９m/s（台風１０号/気象庁発表 PDF）、 ８月の台風１６号では九州の枕崎市で最大瞬間風速 ５８．１m/s、日南市で最大瞬間風速 ５５．８m/s、徳島市で最大瞬間風速 ５４．１m/s （台風１６号/内閣府発表 PDF）、 ９月の台風１８号では広島市で最大瞬間風速 ６０．２m/s、山口市で最大瞬間風速 ５０．５m/s、札幌市でも最大瞬間風速 ５０．２m/s （台風１８号/内閣府発表 PDF）、 同月の台風２１号では鹿児島県各地で最大瞬間風速 ５０m/s以上 （台風２１号/内閣府発表 PDF）、 １０月の台風２２号では静岡県石廊崎で最大瞬間風速 ６７．６m/s、網代で最大瞬間風速 ６３．３m/s、御前崎で最大瞬間風速 ５０．０m/s、伊豆大島で最大瞬間風速 ５１．５m/s（台風２２号/内閣府発表 PDF）、同月の台風２３号でも長崎県雲仙で最大瞬間風速 ６３．７m/s、高知県室戸岬で最大瞬間風速 ５９．０m/s、京都府舞鶴市で最大瞬間風速 ５１．３m/s、岡山県津山市で最大瞬間風速 ５０．４m/s（台風２３号/内閣府発表 PDF）、を観測しました。 このように、２００４年だけでも最大瞬間風速 ５０m/s を超える台風上陸が既に ７回、地球全体の温暖化･異常気象化により、台風は今後ますます大型で強くなっていくと考えられます。 →台風・強風情報
このような台風に対しても揺れない（５００年に１度の台風の揺れも抑制※3）、しかも、（台風・地震の時には停電がつきものですが、停電でも心配のない）電源不要の完全自動装置を実現しました。 →風揺れ固定装置
地震力を１／１０に、 ５００年に１度の台風の揺れも抑制、まさに夢の技術の実現です。
そして、これらの装置を標準装備して、画期的な低価格の免震システムを実現いたしました。
※1：阪神淡路大震災の最大加速度が観測された神戸海洋気象台観測波の場合。
※2：震度７には上限がなく、計測震度８以上でも震度７のため、全ての震度７に対して震度４にできるわけではありません。
※3：500年再現期待値相当：「2001年版建築物の構造関係技術基準解説書（国土交通省編集）」の307～308頁参照。
「地震に強い安全な住まいの実現」
今回の新潟中越地震では、Ｍ５以上の地震が２５回、震度５弱以上が１８回。
家が壊れて凶器に変わる、家が壊れなくても、家具が転倒、ガラスが割れ、それらが凶器に変わる。怖くて家の中にいられず、避難所生活や車中泊に。
このような地震に対して、家は、本来の安全なシェルターであることを求められています。
「安全な住まい」を実現するのが、シーズンハウス型免震システムです。
家が壊れて凶器に変わる、家が壊れなくても、家具が転倒、ガラスが割れ、それらが凶器に変わる。怖くて家の中にいられず、避難所生活や車中泊に。
このような地震に対して、家は、本来の安全なシェルターであることを求められています。
「安全な住まい」を実現するのが、シーズンハウス型免震システムです。
免震の定義
免震とは、建物の足元を地面から切り離し、その間に免震装置を組み込んで地震の激しい揺れを受け流す構造です。そのために、建物が受ける地震力は従来の耐震構造に比べて大幅に低減され、建物の安全性が向上するとともに、建物内の人々や家具、設備機能も安全に保つことができます。
免震装置の種類
免震装置にはいろいろな種類があります。これまでに建築物に採用されている免震装置の多くは積層ゴムを用いたもので、この積層ゴム支承はビルなどある程度重さのある建物には有効ですが、住宅などの自重の軽い建物には効果が期待できませんでした。
これに対し転がり支承によるシーズンハウス型免震システムは軽量な住宅にも対応でき、優れた免震効果が期待できるものです。
これに対し転がり支承によるシーズンハウス型免震システムは軽量な住宅にも対応でき、優れた免震効果が期待できるものです。
■転がり支承
凹面の皿の上をボールまたはローラーが転がり、加速度を低減免震性能が高い
■すべり支承
凹面状の皿の上をすべり部がすべり、加速度を低減
■積層ゴム支承
ゴムの変形により加速度を低減
免震・制震・耐震の比較
耐震構造の場合
免震構造の場合
※耐震と免震との室内の比較ビデオ（阪神淡路大震災のの最大加速度観測波─神戸海洋気象台観測波90kineによる実大実験）をご覧になりたい方は
をクリックしてください(RealMovie形式 447KB 102KB 332KB
※CPU300MHz以上、メモリ128MB以上、モデム56Kbps以上を推奨します。 詳細はこちらを参照。推奨環境以下でご覧になるとコマ飛び等を起こし、スムーズな映像がご覧になれません)。
※CPU300MHz以上、メモリ128MB以上、モデム56Kbps以上を推奨します。 詳細はこちらを参照。推奨環境以下でご覧になるとコマ飛び等を起こし、スムーズな映像がご覧になれません)。
●阪神淡路大震災の最大加速度地震波による耐震と免震との比較
阪神淡路大震災では、死者６，４３３人の死者の８割は、木造家屋等の倒壊による圧死でした。
その阪神淡路大震災の最大加速度が観測された神戸海洋気象台観測波での免震実大実験結果によりますと、シーズンハウス型免震システムは、地震入力加速度を約１／１０ に低減します。
その阪神淡路大震災の最大加速度が観測された神戸海洋気象台観測波での免震実大実験結果によりますと、シーズンハウス型免震システムは、地震入力加速度を約１／１０ に低減します。
耐震建物との比較をしますと、耐震建物の２階床面では地震入力より加速度は１．５倍～２．５倍近く増幅され、その結果、２階床面同士の比較では、下図のように免震建物は耐震建物に対して約１／１５ に加速度を低減します。詳しくは、耐震／免震比較実大実験を参照。
●震度７の揺れを震度４に ＝ シーズンハウス免震の場合※1
さらに、阪神淡路大震災最大加速度（神戸海洋気象台観測波）818gal※2の約３倍で、2004年新潟県中越地震最大加速度 2515gal 同等の、1994年ノースリッジ地震最大加速度観測波の増幅波（Tarzana波 114kine NS;1324gal EW:2376gal ）、 2376gal、震度７（水平２方向計測）での免震実大実験結果によりますと、 シーズンハウス型免震システムは、この地震入力加速度を、免震住宅２階で応答加速度 184gal に、約１/１３に低減、震度７の揺れを震度４（水平２方向計測）にします。
以上のように、シーズンハウス免震システムで建てられた建物は、倒壊の心配がないだけで無く、建物内部の家具転倒等による被害もまずありません。
※1：震度７には上限がなく、計測震度８以上でも震度７のため、全ての震度７に対して震度４にできるわけではありません。
※2：gal ：加速度単位で、重力加速度１Ｇは、981galです。 kine ：速度単位で、cm/秒で、100kineは、秒速１ｍです。
以上のように、シーズンハウス免震システムで建てられた建物は、倒壊の心配がないだけで無く、建物内部の家具転倒等による被害もまずありません。
※1：震度７には上限がなく、計測震度８以上でも震度７のため、全ての震度７に対して震度４にできるわけではありません。
※2：gal ：加速度単位で、重力加速度１Ｇは、981galです。 kine ：速度単位で、cm/秒で、100kineは、秒速１ｍです。
●制震と免震との比較
制震の場合、特に戸建て住宅クラスで使われるパッシブ制震の場合※2は、地震入力以下にする低減効果はありません。 ２階以上のフロアーでの、建物自体による地震力増幅に対する減衰効果です。 耐震建物の場合、地震入力に対して２階の応答加速度は一般的には１．５～２．５倍程度増幅しますが、制震はダンパー等の減衰材でその増幅を抑えるもので、１倍以下にはできません（つまり地震入力以下には低減できません）。
今回の新潟県中越地震で震度７観測の川口町の最大加速度同等の上記のノースリッジ地震最大加速度増幅波を例にとって説明しますと（免震は実大実験結果で、水平２方向に基づきます）、
地震入力加速度約２４００gal に対して、
耐震建物２階では ３６００gal以上になります。
制震建物２階では ２４００gal以上になります。
免震建物２階では １８０gal程度になります。
免震建物２階の応答加速度と比較しますと、
制震建物２階では１３倍以上
耐震建物２階では２０倍以上
となります。
免震は、震度７を震度４にしてくれますが、
制震は、震度７を震度７にしかしてくれません。
よって、
免震の場合、弾性限界（損傷限界）以内で建物への被害は全くありません。
制震の場合、２４００gal以上という応答加速度は、一般的には安全限界を大きく越えていますので、倒壊の可能性が極めて高いことはいうまでもありません。
このような大きな差が出てきます。 以下に表で整理しました。
今回の新潟県中越地震で震度７観測の川口町の最大加速度同等の上記のノースリッジ地震最大加速度増幅波を例にとって説明しますと（免震は実大実験結果で、水平２方向に基づきます）、
地震入力加速度約２４００gal に対して、
耐震建物２階では ３６００gal以上になります。
制震建物２階では ２４００gal以上になります。
免震建物２階では １８０gal程度になります。
免震建物２階の応答加速度と比較しますと、
制震建物２階では１３倍以上
耐震建物２階では２０倍以上
となります。
免震は、震度７を震度４にしてくれますが、
制震は、震度７を震度７にしかしてくれません。
よって、
免震の場合、弾性限界（損傷限界）以内で建物への被害は全くありません。
制震の場合、２４００gal以上という応答加速度は、一般的には安全限界を大きく越えていますので、倒壊の可能性が極めて高いことはいうまでもありません。
このような大きな差が出てきます。 以下に表で整理しました。
（単位：gal）
シーズンハウス型免震住宅 ※1
| 制震住宅 ※2
| 耐震住宅 ※3
| ||
応答加速度
| ２階床
| 180（震度４）
| 2400～（震度７）
| 3600～（震度７）
|
１階床
| 180（震度４）
| 2400（震度７）
| 2400（震度７）
| |
地震入力加速度
| 2400（震度７）
| |||
※１ ノースリッジ地震での最大加速度観測波の増幅波による実大実験での実験値。
※２ 戸建て住宅クラスではアクティブ制震の採用は考えにくいのでパッシブ制震の場合を考えますと、戸建て住宅等の固有周期は最大伸ばしても１秒程度であり、そのため地震入力加速度に対する免震効果は期待できず、地震入力加速度よりは上回り、減衰材の共振抑制効果によって耐震建物の応答加速度よりは低減を期待できるということになります。
※３ 建設省住宅局指導課監修「建築物の構造規定」16～17頁。
※２ 戸建て住宅クラスではアクティブ制震の採用は考えにくいのでパッシブ制震の場合を考えますと、戸建て住宅等の固有周期は最大伸ばしても１秒程度であり、そのため地震入力加速度に対する免震効果は期待できず、地震入力加速度よりは上回り、減衰材の共振抑制効果によって耐震建物の応答加速度よりは低減を期待できるということになります。
※３ 建設省住宅局指導課監修「建築物の構造規定」16～17頁。
